電気、ガス、灯油などのエネルギーが家庭でどれだけ使用されているか、消費実態を把握するための調査を行います。当研究所では光熱費統計など既存のデータを元にエネルギー消費量を算出するだけでなく、各家庭に対する電話・インターネット等でのアンケート調査や、計測器を家庭に配布して行う電力使用量調査など、独自のフィールド調査も行っています。
こうした緻密な調査により、各家庭のライフスタイルとエネルギー消費の関連性まで明らかにできることが、私たちの研究の特質です。当研究所では1984年から約40年にわたり「家庭用エネルギー統計年報」を作成しており、その実績と調査ノウハウを各界から評価いただいてきました。
エネルギー消費の実態把握、需要構造分析や将来予測等といった当研究所の調査データは、エネルギー会社や行政機関、地方自治体等にご利用いただいており、国や自治体のエネルギー政策にも役立っています。
At our laboratory, we go beyond estimating energy consumption based on statistical data from existing utility bills and other expenses. We conduct questionnaire surveys on the phone and on the internet for each household, in addition to firsthand field surveys where we install measuring instruments in the house in order to assess gas and electricity usage. Our accumulated results and research knowledge are valued in many fields, and have also been used in energy policy planning for governments on both local and national levels.
既存統計等を活用した推計の代表例として、家計調査（総務省）とクライアントの皆様からご提供頂いた情報をもとに家庭のエネルギー消費量を推計した「家庭用エネルギー統計年報」（マルチクライアントプロジェクト）があります。1984年の発刊以来、30年以上継続刊行し、家庭用エネルギーのデータベースとして評価を頂いています。
＜近年の主な関連業務実績＞
- 家庭用エネルギー統計年報[各年版] ※本年報は書籍ではありませんので、書店ではお求め頂けません。
- 家庭部門のCO2排出実態統計調査委託業務
- 家庭用機器の保有動向及び使用実態調査（平成30年度電力需給対策広報調査事業）
- 生活行動に基づく需要発生メカニズムの調査
- 低炭素ライフスタイルイノベーションを展開する評価手法構築事業委託業務（住宅における温冷熱環境に関する快適性評価指標の開発に関する調査）
- 2030年の家庭用エネルギー消費予測と省エネルギーの可能性に関する調査