北海道に在住のWEB調査モニター720名を、介入群3グループと対照群の計4グループに分け、介入群にはそれぞれ暖房の省エネ行動を促すメッセージをフレーム（環境フレーム、社会規範フレーム、経済性フレーム）を変えて提示した。その後、メッセージに関連した6種類の省エネ行動に対して実施意向を調査し、事前に調査したそれぞれの省エネ行動の実施状況からの変化について、メッセージを提示していない対照群と比較することでメッセージの効果を検証した。

結果、統計的な有意差はみられなかったが、メッセージを受け取ったグループは、受け取っていないグループに比べ、省エネ行動未実施者がメッセージを読んだ後に、今後は省エネ行動を実施したいという意向を示した割合が高かった。また、メッセージ間での内容に対する関心率に大きな差はみられず、いずれのメッセージも意識変容に寄与したと考えられる。

本研究は北海道ゼロカーボン推進局委託事業「脱炭素社会に向けた行動変容促進事業」の一環として実施した成果である。

論題

北海道における暖房の効率的利用を促すメッセージ手法の検証

著者

小林 翼、平山 翔、土屋 友和

掲載誌

BECC JAPAN 2022