１．背景
近年、家庭の省エネ推進手法として、HEMSの導入が全国的に進み始めている。既存のHEMSは電気に関するフィードバックや省エネアドバイスを提供する例が多い。他方、北海道の家庭では暖房がエネルギー消費の約半分を占めるため、寒冷地向けには暖房使用状況や温熱環境等を考慮して省エネ行動を促すシステムが有望と考えられる。本調査は寒冷地の戸建住宅に着目し、ICTと制御技術を活用して行動変容を促すことで、快適な住環境とCO2排出削減の両立を目指す環境省の技術開発・実証 の一環として実施した成果の一部である。
２．方法
本実証では札幌市内の自己所有の戸建住宅に居住する100世帯を対象に、2017年1月から①情報提供：住環境データ（室温、湿度、エネルギー等）のフィードバックや省エネアドバイス提供、②暖房自動制御：生活パターン（在宅・外出・就寝時）ごとのスケジュール設定や住環境データに基づく給湯暖房熱源機制御、の2種類の省エネ介入を開始している。
また省エネアドバイスは、暖房設定温度の低下や早期の暖房停止を促す際には他の実証世帯と比較するなど、行動科学の知見を参考に作成している。
３．結果
本実証ではランダム化比較試験によりシステムの導入効果を評価する。具体的には、実証世帯を下記の3群へランダム割付により分類し、グループ間のエネルギー消費量や、暖房の使い方の差から、本システムの導入効果を評価する。
・AT群：情報提供と暖房自動制御を導入するグループ(32件)
・FB群：情報提供のみを行うグループ(34件)
・CT群：情報提供も暖房自動制御も行わず、計測のみを行う対照グループ(34件)
システム設置前後のエネルギー消費量を分析した結果、導入から2ヶ月後にCT群と比べてAT群で7％、FB群で6％（いずれも有意水準1%で有意差あり）の省エネ効果が確認された。

論題

暖房自動制御と見える化システムを備えた省エネサポートシステムの開発　-省エネサポートアプリによる情報提供手法開発と省エネルギー効果の検証-

著者

平山 翔、鶴崎 敬大、中村 美紀子、若狭 純一、徳田 彩佳

掲載誌

BECC JAPAN 2017, 2017-9