本報では第2報で作成した指標を基に、地理情報シス テム（GIS）を用いてSOFC 導入に適した世帯を抽出し、潜在的な導入可能性を検討した。さらに、将来的に都市部の戸建住宅にSOFC導入が拡大した際の電力削減効果について明らかにするため、2030年時の普及率として現状維持シナリオ、エネルギー基本計画を基にした政府目標シナリオ、アンケ ート調査結果による最大普及シナリオの 3 つを想定した。これらのシナリオについて、1戸単位で建物用途が把握でき、さらに世帯主の意向で導入が可能である戸建住宅について、世田谷区を対象にケーススタ ディを行った。戸建住宅等へのSOFCの導入による電力消費量の削減効果は、現状維持シナリオ（普及率 5％）で削減率2％、政府目標 シナリオ（普及率 10％）で3.8％、最大普及シナリオ（普及率 35％）で13.9％となった。戸建住宅等に対する電力消費量の削減率に基づく 100m メッシュの 数では、現状維持シナリオと政府目標シナリオにおいて削減率10％未満が最も多く、最大普及シナリオでは削減率10％以上20％未満が最も多い結果となった。

論題

関東地方の住宅への分散型電源の導入に関する研究 第 3 報 GIS を用いた都市における SOFC の導入評価

著者

長岡篤，矢田麻衣，金島正治

掲載誌

日本建築学会大会学術講演梗概集, pp.757-758,（一社）日本建築学会 （ 2016年8月 ）